Z-ゆとり君。わたし流、最強私的年金を暴露。
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私的年金とは
※会社員の場合で話します※
公的年金以外に上乗せるする年金。政府の考えでは拠出型年金や給付型年金のことを示している。私の捉え方は公的年金以外で老後に必要な資金を補う予定の資産と捉えている。だから、例えば老後のための定期預金も私的年金だし老後の資金として運用している個別株も私的年金と考えている。
ちなみに、この私的年金がけっこう重要で、年金の「2,000万円問題」と結びつく。公的年金で生活を送ったとしても2,000万円足りませんよっていう話から、やべ資産運用しなきゃという話になって、みんなiDeCoや積立NISAをやり始めたわけ。会社の企業年金をいきなり見直す人が増えたのもこれが理由。
資産形成が重要ってことで学校教育にも取り入れられる。ただ、やっぱり欧米と比較すると遅いよね。モノポリーって言うゲームを私が小学生のころ通っていた英会話教室で遊んだことあるけど、各家庭で金融を学べるゲームがある時点で日本との差を感じる。ちなみに、英会話教室へは英語の学習ではなくゲームをしに行ってました。
この授業、先生の質も疑問だしそもそも家庭で質問されたら親はどうすのって思うよね。せめて、先生は独立系のFP会社の人とかせめて証券会社の人が行ってほしいね。てか、先生にさせたらむしろ可哀そうだろうって思う。
話がそれたけど、私的年金って言うのは公的年金以外の年金で国が定める範囲では拠出型年金や給付型年金のことを指す。後は公的年金では2,000万円老後資金足りないってことで話題になってる。
ミドルリスク年金
※この分類の定義は完全に主観。
※リスク:値上がり値下がりの幅として定義。【危険】という意味ではないので注意
【ミドルリスクの定義】
- 企業・個人主体で運用
- 債券、現金以外の金融商品が入っている
- 先進国以外の地域も投資対象にしている
iDeCo/DC
iDeCo:個人が証券会社及び投資商品を自由に選び運用する制度
DC:所属する企業が決めた証券会社から社員が投資商品を選び運用する制度
◇違いは証券会社から個人で選べるかどうかの違い。投資商品を選ぶ点は変わらないね。
◇後は、掛け金とかも異なる。iDeCoの場合は企業にDCの制度がない場合は最大で23,000円まで拠出可能。DC制度がある場合は12,000円が限度額。DCの場合は他に企業年金がある場合は27,500円。ない場合は最大で55,000円。
◇拠出方法も違うね。iDeCoは個人型確定拠出年金制度の略だから個人が拠出。会社員の場合は社員自身が拠出。DCは企業型確定拠出年金制度の略だから企業が拠出。会社員の場合はもちろん所属する企業が拠出する。
◇ちなみに、DCはマッチング拠出って言って社員自身でさらに上乗せできる制度もある。
DB/退職金
DB:確定給付年金制度で企業が責任をもって運用までを行う。なので、もし運用に失敗し年金額が減少したら企業が補填をしなければならない。
◇DCとの違いはここ。DCは社員が自己責任で運用を行うから損失が出ても社員の責任なので企業は補填しない。一方でDBは企業責任で企業自身が運用するから失敗した分の損失は企業が社員に対して補填する必要がある。給付金が確定しているからね。
退職金:ここでは退職一時金のことをさす。会社員が積立てたり企業が積立てたりして社員が退職する際に給付する。定額制/比例制/ポイント制と意外と種類も多い。企業の積立では退職金共済制度の「中退共」が有名かな。
◇なんでリスクかと言うと、自社の業績悪化や倒産等のリスクがあるから。ちなみに、中退共は以上のリスクに見舞われても支給されるからありがたいよね。退職金制度の中身は気を付けて見るべき。
※DC/DBの場合も同様で所属する企業が倒産しても切り離されて運用はされているので倒産時まで運用されていた分は確保される。
※iDeCoは企業倒産とはそもそも無関係。
ローリスク年金
【ローリスクの定義】
- 国家(先進国に限る)が主体
- 債券であること
- 債券のみであること
債権とは
借用証書のこと。債権者に対して債務者は必ず決められた期限に返済しないといけない。ただし、国家の破綻や有事等の際は債務不履行(デフォルト)になる可能性もある。なお、債権者に対して債務者へは利子を支払う。
米国債
アメリカの債券。償還期限に応じて名称が異なる。Bills(償還期限1年以下)/Notes(償還期限が1年以上10年以下)/Bonds(償還期限10年以上)、また利付債、ディスカウント債、ゼロクーポン債、ストリップ債等の種類がある。
日本国債
日本の債券。3年固定/5年固定/10年変動の個人向け国債が発行されている。年率0.05%を下限に利子が発生する。
本題:米国ゼロクーポン債
ゼロクーポン債とは
利子の支払いがない債券。別名が割引債。主に欧米市場で発行されている。利子がつかない代わりに額面金額を下回る割引価格で発行され、償還日には額面全額が払戻される仕組み。購入価格と償還価額の差は利子が相当する。
米国ゼロクーポン債のメリット
- 複利の効果で償還時の金額が増える可能性がある
※支払われた利子をそのまま元本に加算し加算した元本を買付時と同一の利回りで運用するため。 - 利付債とは異なり利子が償還時まで支払われない代わりに購入価格が割引かれている。つまり利付債よりも小額から購入が可能
- 安全性が極めて高いアメリカの債券であること。ムーディーズ【Aaa】/S&P【AA+】/フィッチ・レーティング【AAA】
※日本:ムーディーズ【A1】/S&P【A+】/フィッチ・レーティング【A】
ゼロクーポン債のデメリット
まとめ
S&P500指数が話題になり米国株への投資も過熱になってきています。しかし、全てポートフォリオは株だけで良いのでしょうか。
もちろん分散させすぎるのもリターンを悪化させる可能性はあります。しかし、値下がりを防ぐ方法も取り入れたい。ましてや長期運用なら将来的に大きく受け取れる可能性が高い商品を選択したい。
なら、米国ゼロクーポン債になるのではないでしょか。少額から始められてアメリカの債券に投資するので安全性も高い。自身が50歳・60歳になるころには大きな金額になって戻ってくる可能性が高いのではないでしょうか。
株以外の投資先の一つとして調べてみる価値はあると思います。特に長期投資からならね。
※あくまでも個人の感想であり投資を推奨するものではございません。自己責任で参考にしてください。一切の責任を当ブログは取りません※